同じ会社でも、職種が違えば
まるで別の数字になる

職種間の差はどれくらい開くか

中央値は8.8ポイント、 17社（14%）が 30ポイント以上開いています。手数料実績率も同じで、2職種以上で公表している255社の職種間の差は中央値0.6ポイント——年収500万円なら 3万円の差です。

差の大きい順に事業者名を並べることは、しません

公表されているのは職種ごとの離職率だけで、その職種で何人紹介したかは公表されていません。ある職種の紹介が1人で、その1人が半年以内に辞めれば、その職種の離職率は100%になります。別の職種が0%なら、差は100ポイントです。つまり差の大きい順に並べると、上位に来るのは「職種によって質が大きく違う会社」ではなく、 紹介実績が数人しかない職種を抱えている会社です。それを実名で並べれば、事実上の見せしめになります。

当サイトの足切り（全取扱職種を合わせた無期雇用就職者20人以上）は 事業者の規模の代理でしかなく、職種ごとの母数を保証しません。この制約がある限り、職種間の差で事業者を順位づけることはできません。

それでも言えること

エージェントの評判は、職種をまたいで持ち越せません。 「看護師の紹介で評判がいい会社だから保育士でも安心」とは言えない、ということです。上の分布が示しているのは個社の優劣ではなく、職種が変われば数字も変わるのが普通だという事実です。

調べるなら、自分の職種のページで、その職種の数字を見てください。会社単位の評判ではなく、職種単位で見るのが正しい読み方です。

ここに出る離職率は、その事業者の紹介で無期雇用として就職した人のうち6ヶ月以内に離職した割合として、事業者自身が職種ごとに国へ報告した値です。事業者の従業員の離職率ではありません。全取扱職種を合わせた無期雇用就職者が20人以上の事業者に絞っていますが、職種ごとの紹介人数は公表されていないため、ある職種の数値が少数の紹介にもとづいている可能性は残ります。この表は事業者の優劣を示すものではなく、同じ事業者でも職種によって数字が違うことを示すためのものです。算出方法

出典：厚生労働省 人材サービス総合サイト（職業安定法に基づく職業紹介事業者の情報公開（取扱職種別の手数料実績率・離職率））。2026年9月3日〜4日取得。離職率と手数料実績率は事業者が職種別に報告した公表値をそのまま掲載しており、当サイトで再計算していません。就職者数は全取扱職種の合計で、その職種単独の人数ではありません。ここでいう離職率は、その事業者の紹介で無期雇用として就職した人のうち6ヶ月以内に離職した人の割合であり、事業者自身の従業員の離職率ではありません。全取扱職種を合わせた無期雇用就職者が20人未満の事業者は、1人の離職で率が大きく動くため数値を掲載していません。なお離職率と手数料実績率は職種ごとに報告されますが、就職者数・無期雇用就職者数・離職者数は事業者単位の合計として公表されており、職種別の分母は公表されていません。運営：株式会社revot（法人番号 3050001044724）。当サイトは求人・求職の申込みを受け付けず、雇用関係のあっせんも行いません（職業安定法第4条第1項）。

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